医薬品を使用したことによって、通常の副作用とは異なる深刻な健康被害が生じ社会問題となったものです。
日本では、キノホルム製剤によるスモンの発生、サリドマイドによる胎児の障がい、血液製剤によるHIV感染やC型肝炎ウイルス感染などがあります。
厚生労働省では医薬品等による薬害を知り、その発生の過程や社会的な動き等を学ぶことを通じ、今後、同様の被害が起こらない社会の仕組みの在り方等を考えることを目的として、薬害教育が実施されています。
医薬品による健康被害を受けた場合には、「医薬品副作用被害救済制度」による公的な救済制度があります。
独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)のホームページをご確認ください。